保険は、いざという時に役に立つ素晴らしいギフトです。
私たちは、あなたにとって最高の保険を選ぶために、本当にお役にたてるサポートをしたいと考えています。
あなたが、そしてご家族が保険という名の愛のギフトをしっかりとお受取りになられるよう、専門家が「心のこもった、おもてなしの心」で、ご相談に応じます。

インターネットでは24時間受付OK
保険のプロが中立の立場で、生命保険に関する無料保険相談を行います。
お客さまのご自宅やご希望の場所に、保険のgift認定の保険専門のファイナンシャルプランナーがお伺いします。
※保険相談は、対応不可地域、離島、山間部など訪問できない場所がございます。
またFPのスケジュールによりご希望にそえない場合がございます。その際はご了承ください。
※喫茶店、ファミリーレストラン等での面談の場合、ご自分の飲食代はご負担ください。
ご相談予約は、日本に永住権を持つ、20歳以上の成人の方が対象です。また、面談に必要な氏名・住所等の基本情報と面談日時の設定項目の入力が必要です。
ご訪問して現在ご加入の保険を診断し、あなたにとって最適なプランなのかどうか分析し、保険内容を再確認していただきます。万全のプランにご加入されていれば、そこで診断終了です。
私たちは、この安心のための確認作業を行うことが最も大切と考えています。そこで、保険料の節約や保障内容などでもし何らかの問題点が見つかった場合、お客様の了承の上で、オーダーメイドのプランをご提案します。私たちは無理に保険をお勧めすることは一切ありません。
- ○お客様の契約内容の確認作業
- ○最新の保険情報の提供
- ○新規契約のご提案
- ○その他FPが無料で提供するサービス
- ※上記以外のサービスは有料となります。
- ※ご契約に至ったお客様は、担当FP及び保険会社のサービスが受けられます。
Webサイトにて予約・面談いただいた方には、アンケートに回答いただく事によりポイント特典を受け取っていただけます。ポイントは1ポイント=1円にて還元いたします。
ご契約後アンケートにて1000P(1P=1円)のプレゼント!!
保険のギフトポイントは、1000ポイント以上でマックカード、商品券等に交換していただけます。交換は予約入力送信後に送付されるパスワードにて、トップページにあるMy giftページにログインして交換手続きをしていただけます。
生命保険や損害保険の知識はもとより、財務や法律、経済など多様な分野にわたる幅広い知識を活かし、お客様が将来直面するリスクに対して、適切なアドバイスと人生設計に合わせた最適なプランの提案を行い、そのプランの実行をお手伝いをする人のことです。
- ※フィナンシャルプランナーは、くらしやお金に関する専門家ですが、それぞれに得意分野があります。金融、保険、税金、ライフプラン、リタイヤメント(老後)プラン、相続、事業継承、企業会計、不動産等々。したがって、保険のgiftでは保険に特化した専門のFPを認定して派遣しています。
- ※FPについての詳細は、日本フィナンシャルプランナーズ協会のホームページをご確認ください。
厳格な審査基準に基
づき、保険専門のファイナンシャルプランナーを認定しています。
全員生命保険募集人の資格を持つ10社以上(地域により5社以上)の保険会社を取り扱う総合保険代理店です。

- ※1MDRT(Million Dollar Round Table)とは、世界86カ国、約39,218名(2008年6月現在)の会員を有する、卓越した保険と金融サービスの専門家による国際的かつ独立した組織です。世界中の生命保険・金融サービス専門職の毎年トップクラスのメンバーで構成され、そのメンバーは相互研鑽と社会貢献を活動の柱としホール・パーソン(バランスのとれた人格を志向すること)を目指し、努力しています。また、MDRT会員は卓越した商品知識をもち、厳しい倫理基準を満たし、優れた顧客サービスを提供しています。ビジネスと地域社会のリーダーとして、生命保険と金融サービスの専門家として世界中で認知されています。
- ※2CFP(Certified Financial Planner)とは、日本FP協会が認定する世界共通の上級FP資格です。
- ※3AFP(Affiliated Financial Planner)とは、日本FP協会が認定する普通FP資格です。
- ※4FP技能士とは、ファイナンシャルプランニング技能検定試験に合格した国家資格取得者です。1級から3級まであります。
- ※5TLC(Total Life Consultant)とは、生命保険協会が記実する生命保険FPです。
万一お客さまが、派遣した認定FPに何らかの不満等をお感じになられた場合、コールセンターまで、お申し出いただくことにより、迅速に別の認定FPを再派遣いたします。
万一、調査の上、不適格な認定FPであった場合には、認定FP契約解除等の措置を講じます。
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